タクシー車両との人身事故 体験事例

タクシー車両との人身事故 体験事例 15年ほど前、1998年ごろにタクシー車両にはねられるという交通事故が起きました。
当事者の女性からのアンケート回答を元に体験記を紹介します。夜間での人身事故になります。幸いケガが軽く済んだとのことでしたが、どういう状況だったのでしょうか。

交通事故の状況の解説

事故は夜でした。青信号に変わったので横断歩道を横断しているところへ、右折してきたタクシーにはねられました。右折時に、路上駐車している車のカゲで歩行者である被害者の姿が見えなかったとのことでした。

  • 事業用車両の事故
  • 前方不注意

徐行運転ではあったためアクセルは踏んでいない状態だったようで怪我も軽度で済むかたちになる。患部は腰。(症状固定までは1ヶ月程度)特に等級認定を受けるような後遺症は特になかったことは不幸中の幸いだと感じます。

しかし、総じたとき、仕事の都合上ほとんどリハビリに通えず、また。たいした金額をいただけませんでした。

交通事故後の対応は会社に任せている

こちらの女性の場合、事故に遭遇したときも仕事中だったため、加害者との交渉もすべて勤務していた会社が行っています。交渉をしなくて済んだぶん、じゅうぶんに休むこともできなかった様子で、結果的にはいろいろ悔やまれる点もあるようです。

この体験者様は、ケガの回復やリハビリのために通院したり、仕事より体を治したり休めることを優先させること、自分自身を大切にすることなどができなかったことを教訓とされています。

法人を相手にしたときは加害者でも被害者でも区別なく、相手はプロの対応を行ってきます

この女性の場合、勤務していた会社が相手先と交渉をおこなっていますが、もし、これが勤務中ではなく、プライベートで起きていたらどうなっていたのでしょうか。タクシー会社に限りませんが、会社法人を相手にしたときは加害者のときも、被害者のときも区別なく、プロの対応を行ってきます。もちろん自分たちの有利に進むよう、事故時の対応もマニュアル化されているはずです。

タクシーイメージ相手の事業所と契約されている顧問弁護士を相手にすることになると交渉が長引くケースもあります。本来受けられる補償を受けられず、自ら放棄させられるおそれもあるため注意しましょう。もちろんすべてのタクシー会社や会社がこの通りの対応をすることはありませんが、事業所側は「個人」と違い、対応や法律知識、有利に進める方法を知っている相手だということを忘れてはいけません。

被害者になったとしても、加害者となったとしても、相手がタクシー車両を始めとする事業用自動車だった場合は、法律知識などに詳しいのでなければすみやかに弁護士や保険会社に判断を仰ぐのがいいでしょう。

タクシー車両の交通事故傾向

タクシーなど事業用自動車の事故は、いぜんとして件数が多い。それは今に始まった問題ではない。世の中のトレンドが現れやすいインターネットの検索エンジンで検索数を調べてみましょう。

全体的に右肩上がりであがっていることがわかります。

また、多くのタクシー車両にはドライブレコーダー(運転記録を映像動画で記録しているもの)もあるため、交通事故時の検証に使用されています。

(執筆:ジコレフ運営スタッフ)

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